ラブブはステマなの?

最近SNSでよく見かけていた「ラブブ」が、2025年9月に入ってガクッと失速したというニュースを見て驚きました!

これまで多くの著名人が愛用していたキャラクターですが、ステルスマーケティング(ステマ)疑惑が浮上し、「作られたブーム」だったのではという声が急増しているようです。

そこで今回は、ラブブのステマ疑惑について最新情報を調べてみました!

1. ラブブってホントに人気だったの?

ラブブ(LABUBU)は、香港出身のアーティスト・龍家昇氏が2015年に考案したキャラクターです。

ウサギのような耳とギザギザの歯が特徴的で、中国の玩具メーカー「ポップマート」がブラインドボックス形式で販売していました。

このブラインドボックスというのは、開けるまで中身がわからない仕組みで、コレクター心理をサクッと刺激する販売方法として注目されています。

2024年からBLACKPINKのリサやデビッド・ベッカムなどの著名人がSNSで紹介したことで爆発的な人気を博しました。

特に「丑萌え」と呼ばれる独特のデザインがZ世代の心を掴み、世界各地で品薄状態が続いていたんです。

日本でも2024年末にはYahoo!検索大賞のネクストブレイク商品部門に選出されるほどでした。

ラブブの基本情報

・2015年に香港のアーティストが考案
・中国のポップマートが販売
・ブラインドボックス(中身が見えない箱)形式
・ウサギ耳とギザギザの歯が特徴

ただし、日本国内では「ホントにブームになっていたのか?」という疑問の声も多く、実際の人気度には地域差があったと感じられます。

2. なぜ急に失速したの?

2025年9月に入ると、ラブブの人気は急速に失速する事態となりました。

製造元のポップマート株価は8月26日の最高値から急落し、わずか数週間で時価総額の4分の1にあたる約130億ドル(日本円で約1兆9200億円)もの価値が消失したのです。

この急落のきっかけは、大手金融機関JPモルガン・チェースがポップマートの投資判断を「中立」に引き下げたことでした。

アナリストは「株価が完璧な状態を織り込み済みで、ちょっとした業績不振でも株価下落につながる」と指摘したんです。

実際に中古市場でのプレミアム価格も大幅に下落し、一部のラブブは転売価格が37%も下がる状況になっています。

SNSでは「知らん」「飽きた」「ステマ?」といった声が急増し、ブームがぽっかりと消えた感じになってしまいました。

3. ステマ疑惑って具体的にどんなもの?

ラブブを巡るステマ疑惑は主に、著名人が同じタイミングで一斉にSNSに投稿していたことから生まれているようです。

特に日本では、ジャニーズ系のタレントが「なぜかこぞって持っていた」という指摘があり、それに影響されたファンが欲しがる構図が見られました。

30年以上ぬいぐるみを集めているコレクターからは「可愛くないステマ案件」という厳しい評価もあり、従来のキャラクターファンからは冷ややかな目で見られていた面もあります。

また、多くの人が「インフルエンサーやメディアが無理やり流行らせようとしている」と感じていたことも判明しています。

ステマ疑惑の根拠

1. 複数の著名人が同じタイミングで投稿
2. 普段とは違うキャラクターグッズを突然紹介
3. 適切な広告表示がない投稿が多数
4. 自然発生的な人気ではない印象

ただし、ステルスマーケティング規制が2023年10月から強化されているため、現在は適切な表示をする投稿も増えてきているのが実情です。

4. ホントにステマだったと言えるの?

確実にステマだったと断定するのは難しいところがあります。

著名人の中にはホントにラブブを気に入って投稿していた人もいるかもしれません。

また、企業側も正当なインフルエンサーマーケティングの範囲内で活動していた可能性もあります。

しかし、これだけ多くの著名人が同じような時期に同じキャラクターを紹介するのは不自然だという指摘は的確でしょう。

特に、ディズニーやサンリオのキャラクターのような長い物語や背景が不足しており、単なるファッションアイテムとして消費された側面が強かったと考えられます。

現在も偽造品の流通が急増しており、本物の見分け方が問題になるなど、人気の裏で様々な問題が浮上しているのも事実です。

最終的な判断は、こうした情報を参考に個人の責任で行うことが大切ですね。

ラブブのステマ疑惑について調べた感想

結局、ラブブには確かにステマ的な要素があったと考えるのが妥当でしょう。

多くの著名人が同じタイミングで宣伝し、急激なブームを作り出した後に急失速するパターンは、自然な人気とは言い難いものがありました。

ただし、すべてがステマだったとは言い切れません。

ホントに気に入って使っていた人もいるでしょうし、企業としても正当なマーケティング活動だった部分もあるはずです。

大切なのは、こうした情報を見極める目を持ち、SNSの情報だけに頼らず複数の情報源から判断することだと感じました!