日本人の退職金平均と中央値！実際どのくらいもらえるの？

退職金ってどれくらいもらえるんだろう？とふと気になったんです！

日本で働いていると、いつかは退職の時がやってきます。

その時に頼りになるのが退職金ですが、実際のところ平均でどのくらいもらえるのか、中央値はいくらなのかって、なかなか聞きにくい話題でもありますよね。

調べてみると、企業の規模や勤続年数によってかなり差があることが分かりました。

2025年の最新データを見ながら、日本の退職金事情を整理してみました！

1. 日本人の退職金平均額って実際いくら？

厚生労働省の最新調査によると、日本の退職金平均額は企業規模によってかなり違ってきます。

大企業（資本金5億円以上かつ労働者1,000人以上）の場合、大学卒で約2,140万円、高校卒で約2,020万円となっています。

一方で中小企業は大学卒で約1,092万円、高校卒で約994万円です。

つまり、同じ大学卒でも大企業と中小企業では約1,048万円もの差があるんです。

これは結構な違いですね。

これらの数字は定年まで同じ会社で働いた場合の満勤勤続での金額です。

転職が当たり前になっている現代では、この金額をそのままもらえる人は少なくなっているかもしれません。

2. 平均と中央値って何が違うの？

退職金を考える時に大切なのが、平均と中央値の違いを知ることです。

平均は全体を足して人数で割った数字ですが、中央値は全員を金額順に並べた時のちょうど真ん中の人の金額なんです。

実は退職金の中央値は平均よりもずっと低くなります。

ある調査では退職金の中央値が平均より300万円から500万円程度低くなることが多いとされています。

平均と中央値の違いを理解しておくと、現実的な見通しが立てやすくなります。

1. 平均：すべての退職金を合計して人数で割った数字
2. 中央値：退職金額を順番に並べた時の真ん中の値
3. 実際の感覚に近いのは中央値の方

なぜ中央値の方が低くなるかというと、一部の高額な退職金をもらう人が平均を押し上げているからです。

つまり、多くの人がもらう退職金は平均より少ないということになりますね。

3. 勤続年数で退職金ってどう変わる？

退職金は勤続年数によって大きく変わってきます。

特に20年を超えるとぐんと増える傾向があるようです。

大企業の場合、勤続5年なら約64万円程度ですが、勤続20年になると約1,000万円を超えます。

さらに勤続30年では約2,055万円にもなります。

中小企業でも同じような傾向で、勤続20年で約415万円、勤続30年で約754万円となっています。

また、自己都合退職と会社都合退職でも金額が変わってきます。

自己都合の場合は会社都合より少なくなることが多いので、転職を考える時は注意が必要です。

最終的には各自で詳細を確認することが大切です。

4. 業界によって退職金って違うの？

業界によっても退職金にはかなりの差があります。

東京都の調査によると、金融・保険業が最も高く、大学卒で約1,940万円となっています。

逆に最も低いのは医療・福祉業で、同じ大学卒でも約342万円と大きな開きがありますね。

建設業や製造業は中程度で、それぞれ約930万円、約1,108万円程度になっています。

情報通信業や卸売・小売業なども1,000万円台前半となっています。

業界選択が将来の退職金にも影響することを考えると、就職活動の時から意識しておくのも良いかもしれません。

5. 退職金制度がない会社もあるってホント？

実は、すべての会社に退職金制度があるわけではないんです。

厚生労働省の調査によると、退職金制度がある企業の割合は年々減少していて、2023年時点で74.9％となっています。

つまり、約4社に1社は退職金制度がないということになります。

特に新しい企業やベンチャー企業、外資系企業では退職金制度を設けていないケースが多いです。

ただし、退職金がない分、基本給が高かったり、企業型確定拠出年金を導入していたりする場合もあります。

また、最近では成果主義型の退職金制度に変更する企業も増えています。

転職を考える時は、退職金の有無だけでなく、全体的な待遇を比較することが大切です。

各自で詳細を確認してから判断することをおすすめします。

退職金だけに頼れない時代がきているかも

調べてみて分かったのは、退職金の平均額や中央値には大きな差があることです。

大企業なら2,000万円を超える場合もありますが、中小企業では1,000万円程度、中央値で考えるとさらに少なくなります。

しかも、退職金制度そのものがない会社も増えているし、金額も以前より減少傾向にあることが分かりました。

2008年と比べると大学卒で約427万円も減っているんです。

老後の生活を考えると、退職金だけに頼るのではなく、iDeCoやNISAなどを活用して自分でも資産形成をしていく必要がありそうです！